うつ病の社員に対して、産業医の対応はどうすればいい?

うつ病の社員に対して、産業医の対応はどうすればいい?

企業内でのメンタル的な疾患として一番多く、また社会問題といってもいいほど多くの疾患数があるというのがやはりうつ病でしょう。企業の産業医が、従業員のうつ病を発見ししっかり治療に結び付けていければいいのですが、そのためには、産業医としてうつ病への高い理解と意識を持っていなければなりません。うつ病はここ十数年で激増しており、また自殺へと結びついてしまう重篤な状態の方も少なくありません。

社会が高度になっていく上でどうしても人間関係が複雑化している現代です。そんな中、やはりストレスに弱かったり、対人関係に自信が持てないという人は、うつ傾向に陥ることが多くなります。子供にもうつ病が多くなっていますが、その背景には学校での対人関係など集団の場でのストレスによるものが大きいとされています。それと同じように、企業という集団の中で対人関係や業務、またうまく溶け込めないということなどが原因としてうつ病になってしまう方が多くなっています。

現代の日本で企業の中でうつ病となった場合、一番多いのが、解雇という状況です。中小企業などではうつ病を患っている社員を雇っているよりも、やめる方向に持っていき、精神的に健康である社員を雇うほうが楽だからです。うつ病という状態になっても、やめさせられるという死活問題から、休むこともできず病状を悪化させていくことも少なくありません。そうした状態に持っていかないためにも、産業医の対応というのはとても難しい立場にあるのです。

そのため、やはりうつ病に精通した知識と経験が、産業医に求められています。産業医は、うつ病を早期発見し有効的な治療を推進していくこと、また休職させた場合、復職時期や復職させる課をしっかり考える必要があります。精神科経験のある医師であっても、内科やその他の医師であっても、うつ病の患者さんをサポートしていくためには、臨床心理士や精神保健福祉士などと連携していく必要があります。多くのネットワークを用いて、うつ病を悪化させない、うまく改善に持っていき社会から外れないようにしていくということが大切です。

産業医は、こうした精神的疾患を抱える方々のためにも、また予防のためにも、うつ病研修やケアに関する研修などをしっかり行い、少しでもうつ病への対応が早期に行えるような環境を作り出していく必要があるのです。これからは、うつにさせない未病の状態での早期発見、さらには従業員がさまざまな面で相談しやすい環境を作り出すことが求められていくでしょう。

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